1: 名無しさん：22/09/04(日) 22:06:23 ID:7Drv

5: 名無しさん：22/09/04(日) 22:07:18 ID:7Drv

イギリス
https://i.imgur.com/H5mWNcA.jpg
https://i.imgur.com/CJi5yLz.jpg
https://i.imgur.com/hHonmSs.jpg
https://i.imgur.com/hem3gfR.jpg

1: 名無しさん：2022/09/05(月) 13:57:40.76 ID:XfBRF5QD0.net

https://www.iwate-np.co.jp/article/2022/9/4/124250

なぜユニットバスがスケスケなんですか？

2: 名無しさん：2022/09/05(月) 13:57:56.12 ID:W2IqMwp+M.net

7: 名無しさん：2022/09/05(月) 13:59:04.93 ID:inWQq/L6d.net

1: 名無しさん：2021/12/05(日) 18:11:31.32 ID:CAP_USER.net

「日本の住宅性能は先進国では最低レベルだ」と聞くと、驚く方も多いのではないでしょうか。一流と呼ばれるハウスメーカーですら、他国の性能基準に満たない住宅を新築しているという実態があります。ここでは、住まいるサポート株式会社代表取締役の高橋彰氏が、「後悔しない住まいづくり」に必要な2つの知識を紹介・解説していきます。

“一流”の住宅ですら、性能が低い日本のハウスメーカー
後悔しない住まいづくりのため、建てる前にぜひ、認識しておいていただきたいことが2つあります。1つ目は、我が国の住宅の断熱・気密性能は、先進国中で最低水準にとどまっているということです。

我が国で「普通に家を建て、家を買う」と、他の国では考えられないような低性能な家になってしまいます。しかもこれはローコストメーカーに限ったことではなく、高級イメージがあり、一流と呼ばれるハウスメーカーに対してもいえることなのです。

筆者が経営する会社は、「結露のない健康・快適な住まいづくり」のサポートを行っており、性能にこだわっている工務店・ハウスメーカーを厳選して、一般の方々に無料でご紹介する、マッチングサービスを中心とした「住まいづくりのサポートサービス」をおこなっています。

おそらく日本で唯一、提携する工務店・ハウスメーカーの性能に基準を設けており、高気密・高断熱住宅を建てている会社としか提携しないというスタンスでサービスを提供しています。

当社が定めている提携基準は、性能にこだわっている専門家からすれば、緩すぎるのではないかといわれるレベルだとは認識しています。ですがそのレベルであっても、ハウスメーカー大手10社のうち、提携基準を満たしている会社は「1社」しかありません。残り9社は当社の考え方からすると、性能が十分ではないのです。

日本で他の先進国並みに十分な性能の家に住みたいと思ったならば、施主が性能にこだわって、工務店・ハウスメーカーを選ばなければなりません。

ブランドイメージに流されると、後悔することになる可能性が高くなります。

最近は、そのことに気づいた消費者が増えてきていると感じています。ですが中には、気づくのが少し遅く、「一流」ハウスメーカーと契約し手付金を支払った後に、住宅性能の重要性やその会社の性能不足に気づく方もいらっしゃいます。

数百万円の手付金を放棄して、当社にご相談に来られる方々は決して少なくありません。そうした事態を避けるべく、ぜひ、最初に性能にこだわることの必要性、重要性をご認識いただきたいと思います。

日本の住宅の断熱・気密性能が低いことの要因の一つに、窓の断熱性能の低さがあります。[図表1]にある通り、夏に家に流入する熱の74％、冬に家から流出する熱の52％が、窓を入口・出口としています。

しかもこの算出の前提は、複層ガラスのサッシです。日本の既存住宅の多くはいまだに単板ガラスですから、この割合はもっと高いと思ってよいでしょう。

つまり窓の高断熱化だけで、住宅の断熱性能は、十分とまではいかずとも相当改善されます。

日本の窓の性能が低い理由の一つに、樹脂窓の普及の遅れがあります。[図表2]をご覧ください。我が国の樹脂窓の普及率は、他国と比べてかなり低い20％にとどまっています。

欧米はおろか、韓国、中国よりも普及率が低いのです。日本ではまだまだ一般的なアルミサッシは、他の国々ではほとんど使われていません。アルミの熱の通しやすさ（熱還流率）は、樹脂や木の1,000～1,400倍にも上ります。そのため、アルミサッシを使っている時点で十分な断熱性能を確保することは難しいといえます。
https://news.yahoo.co.jp/articles/7c3af591ffcda6e3713188b6815ab274035109be

1: 名無しさん：2021/07/26(月) 06:45:40.96 ID:ExKQiWWg0FOX.net

キッチンと洗面化粧台を融合させ、ワンルームマンションの居室スペースを拡張できる「MIXINK（ミキシンク）」。

　朝起きて顔を洗い、湯を沸かしてコーヒーをいれ、鏡を見ながらドライヤーで寝癖を直す――。洗面もちょっとした調理も部屋の1カ所で賄えてしまうのが、三菱地所レジデンスとタカラスタンダードが共同で開発した「MIXINK（ミキシンク）」だ。キッチンと洗面化粧台が融合した全く新しい住設機器で、25平方メートルクラスのワンルームマンションなどへの導入を目的に開発された。
　ミキシンクの最大のメリットは、水回りの設備を一つにまとめ、居室のスペースをより広く設計できること。従来の典型的なワンルームマンションのレイアウトで7畳程度だった居室のスペースを、ミキシンクを導入することで8.3畳に拡大することも可能だという。
　ミキシンクは、一見すると「広めの洗面化粧台」だが、よくよく観察すると小さな違和感があることに気付く。正面には大きな鏡があり、ブラウン系のシックなデザインでまとめられているが、カウンター左側には2口のIHコンロが鎮座。さらに上を見上げれば換気扇を内蔵したレンジフードも設置されている。

1: 名無しさん：2021/06/10(木) 10:25:09.90 ID:wAsDZITsp.net

1: 名無しさん：2021/06/09(水) 09:14:42.19 ID:H/4uzEAs9.net

※ITmedia ビジネスオンライン

このところ首都圏の新築マンション価格が異様なレベルまで上昇している。都内では数少ない物件をめぐって争奪戦となっており、タワーマンション（以下、タワマン）を中心とした高額物件が価格上昇を牽引している。タワマンについては「販売不振で崩壊する」といった記事があふれていたかと思えば、最近では「販売が好調」という記事をよく見かける。両極端な記事が氾濫しているのは、多くの国民がいまだにタワマンに心を揺さぶられているからだろう。

タワマン購入者の多くは実需
　不動産経済研究所によると、2021年4月時点における首都圏のマンション販売価格は何と平均7764万円にまで高騰した。販売価格は10年以降、一貫して上昇が続いており、11年に4578万円だった販売価格は20年には6000万円を突破した。21年は年初からさらに価格が上がっており、2月は6380万円に、4月には一気に7000万円台後半になった。平均販売価格が7000万円台というのは異常な水準であり、まさにバブルといってよい。

　4月については、20階以上の超高層物件が前年同月比で約3倍の販売件数となっており、高額なタワマンが価格を引き上げたことが分かる。つまりコロナをきっかけに、高級タワマンがまさに飛ぶように売れているのが市場の現実である。

　では、コロナ危機で経済が打撃を受けているにもかかわらず、なぜタワマンの販売は絶好調なのだろうか。メディアでは中国人が買い漁っているとか、投機目的の購入ばかりで実需はゼロであるといった話ばかりが目に付く。投資目的で購入する人もいるし、その中には中国人も含まれているだろうが、分譲マンションの販売を支えているのは、今も昔も自己居住目的、つまり実需である。

　テレワークの進展で都会から地方に転居する人が増えているという話をよく耳にするが、たいていが願望に基づいたうわさ話であって現実ではない。確かに20年には東京からの転出が増えたが、それはコロナ危機で仕事を失い、やむを得ず実家に帰るといったケースが大半である。首都圏全体では転入超過が続いており、首都圏の人口はコロナ危機とは関係なく増加が続いている。

　一方でマンションの供給は、コロナ危機で工事が滞ったり、物流の混乱で資材が確保できないといった理由から減少が続いている。人口の流入に対してマンションの供給が不足している状況であり、持ち家を希望する人が少ない物件に殺到している状況だ。しかも、立地条件のよい低層物件はすでに開発され尽くしており、今、供給される物件の多くはタワマンにならざるを得ない。物件が足りず、供給される数少ない物件の多くがタワマンなので、（タワマンが良い悪いは別にして）売れるのは当たり前のことだろう。

「今しか買うチャンスがない」と考える人が増えている？
　では、なぜ多くの人が、ここまでしてマンションを買おうとしているのだろうか。その理由は、今のタイミングを逃すともう物件を買えないと考えているからだ。

　日本は今後、人口減少が進み、国内市場は急激に縮小する。しかも、政府は企業に対し、事実上、社員を一生涯雇用するよう求めており、総人件費は膨らむ一方である。市場が縮小する中、企業が社員の面倒を一生見ることになれば、平均賃金はさらに下がらざるを得ない。一方、コロナ危機をきっかけに、日本を除く世界各国はコロナ対策と次世代投資（AI化）に巨額の財政支出を行っており、金融市場では今後、景気の過熱とそれに伴う激しい物価上昇が予想されている。

　ここ10年、マンション価格は上昇を続けてきたが、その理由の一つとして全世界的な資材価格の高騰がある。海外の物価がさらに上昇すれば、マンション建設に必要な輸入資材の価格も上がるので、販売価格を引上げざるを得ない。


全文はソース元で
https://news.yahoo.co.jp/articles/a239737e4f582b59c36fec15b41af8993f45baee